協定を３者で結んだ
デジタルスタンプラリー開催
別府市と由布市、株式会社ゼンリン（竹川道郎代表取締役社長、福岡県北九州市）は３日午後１時半、別府市役所で観光ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進に関する連携協定の締結式を行った。
昨年１２月に、別府市と由布市が観光連携の「世界一の保養・大温泉郷協定」を結び、広域エリアでの共通コンセプトに基づく魅力的な地域ブランド力の創出や地域内での周遊型・滞在型観光の推進などに向けて、ゼンリンのデジタルサービス「ＳＴＬＯＣＡＬ（ストローカル）」を活用して取り組みを推進する。
ストローカルは、２０２２年に長崎県からスタートしたサービスで、現在は九州の多くの地域でサービスを提供している。旅に出かける前に行きたい場所をプランニングし、９マスのビンゴ形式で行きたい場所をセレクト（おまかせ機能付き）。実際に旅でビンゴカードを使ってめぐることでポイントが貯まり、プレゼントに応募できる楽しみも。みんなが作ったビンゴカードを見ることもでき、「また行ってみたい」という旅行意欲を促進する。
また、ＧＰＳなどを活用することで、旅行客の人気スポットや周遊動態などのデータを把握することができ、リピート誘導施策や新たな観光コンテンツ造成などに活用することが期待される。大分県内では、初めてのサービスとなる。
高山善司ゼンリン代表取締役会長が「５年前からストローカルを始め、観光ＤＸのプラットフォームとして、九州各地で認識してもらえるようになった。観光客がどう動いているか、先読みをしてベストな提案ができるようにしようというもの。周遊ツールとしては、一番よいものになると思う。一致団結してやっていきたいので、期待してほしい」。
相馬尊重由布市長は「両市とも多彩で魅力的な観光資源があり、先進的なＤＸ導入で、周遊観光や滞在時間の延長につながると期待している。大分県、九州全体の観光振興に貢献すると期待している」。
長野恭紘別府市長も「昨年、由布市と大分県、九州、日本の温泉地の勝ちを高めようと高い志で協定を結んだ。別府も由布も１番の課題は、宿泊日数が少ないこと。データを活用して、滞在時間を伸ばす、ニーズに合った商品の造成ができる」とそれぞれ期待感を示した。また、高山会長は、ゼンリン発祥の地といわれている別府市との協定について聞かれ「別府の観光案内ガイドブックに住宅地図をつけたのがきっかけで、そちらが人気となって住宅地図を発行するようになった。こういった協定には個人的には感慨深いものがある。創業家にも報告をした」と話した。
さっそくアプリ内で「別府・湯布院大温泉郷デジタルスタンプラリー」の避暑（涼）編が公開されており、９月３０日まで抽選で特産品詰め合わせや宿泊券が抽選で当たる。１０月１日からは「紅葉編」、１２月７日からは「湯めぐり編」を行う予定。